インフルエンサーを地方・地域に起用した町おこし集客事例を紹介

1 インフルエンサーを地方・地域に起用した町おこし集客メリット
2 町おこしにインフルエンサーを起用した事例
3 まとめ

インフルエンサーマーケティングとは、SNS上でさまざまな情報を発信し、多くのフォロワーを抱えている「インフルエンサー」の影響力を活用することで、自社のサービスや商品などのマーケティングを行う手法です。インフルエンサーマーケティングは美容や旅行、ライフスタイルなどのジャンルにおいて頻繁に活用されていますが、最近では、この手法を地方創生などの町おこしに活用することもあります。今回は、実際にインフルエンサーを起用した地方創生の事例を紹介していきます。

インフルエンサーを地方・地域に起用した町おこし集客メリット

SNSで町おこし、と言われても今一つピンとこない方も居るかもしれません。まずは、地方創生でSNSを活用するメリットについて見ていきましょう。

1.魅力を視覚的・直感的にアピールできる

「インスタ映え」とも言われるように、InstagramなどをはじめとしたSNSでは、写真一枚などで街の情報を伝えることが可能です。文字だけではなく、力を直感的に理解しやすい写真を活用することで観光の活性化などにつながります。
また近年では、Instagramの利用者比率において男性や40代以降のユーザーも拡大傾向にあるため、写真が好きなユーザーやその街に関心があるユーザーなど、ターゲット層も幅広く指定しやすくなっています。

2.ハッシュタグを活用することでユーザーが参加しやすくなる

SNSにおけるハッシュタグ機能を使って地方創生を行うことで、ユーザーを巻き込んだPR
が可能になります。例えば、自治体にちなんだハッシュタグを考案し、それを見ているユーザーにも共通のハッシュタグを使ってもらうように呼びかけることで、自治体側だけではなくユーザー側からも街の写真や魅力を発信できるようになります。
また、ハッシュタグを作ることで観光客の多くがその街のどこに魅力を感じているかを直感的に観測できるほか、ユーザー側もハッシュタグを介して街の撮影スポットなどを簡単に見つけられるようになります。

3.SNSの拡散性を利用できる

SNSの大きな特徴として「拡散性が高い」ことが挙げられます。
地域の名物イベントやお祭り、キャンペーンなどをはじめとして、映画のロケ地やアニメの舞台など、自治体からの発信ではなくともそれ以外の話題から人気になることもあります。
そういった時流をうまく活用し、ファンの心に刺さるイベントを企画することができれば、さらなる認知度の向上や集客の増加が見込めます。

町おこしにインフルエンサーを起用した事例

また最近では、町おこしのために自治体がSNSを運用するだけではなく、SNS上で活躍するインフルエンサーと協力しながら地方創生を盛り上げていく事例も多数存在します。
インフルエンサーマーケティングは従来のようなマーケティングと比べ、

インフルエンサーごとにフォロワーの層が変わるため、ターゲティングがしやすい
一般的な広告よりもユーザーに嫌われにくい
短期間で多くの情報を届けられる
口コミやシェア機能を利用した拡散が期待できる
SNS用の分析ツールなどを活用することでデータを集められるため、運用を短期で改善しやすい

などの特徴が挙げられます。

以下では、インフルエンサーマーケティングを実際に地方創生に導入した事例をいくつか紹介していきます。

和歌山県×本谷紗己さん

5万5000人以上のフォロワーを抱えるインスタグラマーの本谷紗己さんは、2015年に和歌山県公式イメージガールに任命されて以来、積極的に和歌山県の魅力を自身の Instagramアカウント上で発信しています。
県内で収穫された桃の情報を写真と一緒に投稿したり、和歌山県内にあるナイトプールで撮影した写真などを投稿したりすることでフォロワーたちに和歌山県の魅力を伝えています。

北海道×アンジェラ佐藤(砂糖)さん

北海道在住の大食い系YouTuberであるアンジェラ佐藤(砂糖)さんは、自身の特技である大食いを活用し、道内の海鮮丼屋やフードフェスなどで提供されている料理を積極的に発信しています。
そういったイベントに参加した写真やお店の様子をSNS上にアップするだけではなく、投稿文にはイベントの日程などの詳細も書いているため、グルメ好きのフォロワーにとっては一つの情報源にもなっています。

まとめ

このように、地方自治体がSNSを活用することでユーザーたちと一緒に地域を盛りあげたり、地方在住のインフルエンサーと協力してその魅力を発信したりすることで情報の訴求力を高め、さらなる集客につなげることができます。
地域でSNSを運用しているけれど、思ったように観光客がやってこないと悩んでいる運営担当者の方は、地域で活動しているインフルエンサーに声をかけてみるなど、地方創世のための選択肢として検討してみてはいかがでしょうか？

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