Instagramが炎上する３つの理由！炎上させないための対策も

1 Instagramが炎上する理由３つ
2 Instagramを炎上させないための対策は？
3 Instagramを炎上させないことに関するまとめ

TwitterやFacebook、LINEなど、企業やブランドが消費者とのコミュニケーションを図るためにSNSを活用することはもはや珍しいことではなくなりました。もちろん、InstagramもそういったSNSの一つです。

消費者たちの関心や共感を集めるために、どの企業もそれぞれに工夫をこらしながら自社のアカウント運用を行っています。

しかし、その過程では少しの間違いで大きな「ネット炎上」を招いてしまうリスクがあることも認識する必要があります。かつて炎上といえば、芸能人や有名人にのみ起こりうることで、ほとんどの企業にとってはあまり関係のないことだと考えられてきましたが、いまやSNS炎上は他人事ではありません。

今回は、Instagramが炎上する３つの理由とともに、炎上させないための対策も紹介します。

Instagramが炎上する理由３つ

過剰な承認欲求による過激な投稿

「もっと視聴者の関心を引きたい！」「インパクトある写真を投稿したい！」といった心理が暴走した結果、善悪の判断が鈍り、投稿内容が徐々に過激になっていくことで炎上してしまうケースは非常に多いです。また、より多くの「いいね」を獲得するためにもフォロワーを「買う」といったことも最近では話題になりました。

ユーザーからの「いいね」だけを追求した結果、最終的にユーザーから見放されてしまっては本末転倒です。「いいね」の数だけを求めるのではなく、常に自分たちがユーザーにどんな価値を提供したいのかを基準にしましょう。

インスタグラムは炎上しにくいからという油断

Instagramには「ストーリーズ」と呼ばれる機能があります。ストーリーズは2016年に追加された新機能で、タイムラインに記録されるフィード投稿とは違い「ポストされてから24時間後に投稿が自動的に消滅する」点が特徴的です。

この機能を使った投稿はフィード投稿に比べて多くのユーザーにはリーチしにくいため、「後には残らないから大丈夫だろう」「自分たちの熱心なファンしか見ていないだろう」といったふうに投稿へのハードルが比較的下がりやすい傾向にあります。

そして、この油断こそが炎上リスクの高い投稿や、あえて炎上を狙うかのような投稿の原因になることがあります。

「みんなやっているから」の精神

投稿に対する倫理的・道徳的な判断を自身で行うのではなく「みんなやっているから」「他のアカウントは炎上していなかった」など、他人基準で無責任に行うことは炎上につながりかねません。

善悪の判断を他人に委ねていたばかりに、重大な間違いを犯してしまうケースはSNS上でも起こり得ます。

Instagramを炎上させないための対策は？

事実確認ができていない情報を発信しない

本当に事実なのかどうかが未確定な情報を発信する行為は、むやみに混乱を招くだけではなく、投稿を見ている視聴者からの信頼も失いかねません。また、たとえ事実確認が確かだったとしても、医療や司法、最新科学に関する情報など、自社以外の企業・団体の利害に直結する情報の発信にも細心の注意を払うべきでしょう。

他人のプライバシーや個人情報に関する投稿を避ける

「だれかをどこかで見た」や「この人はこんな車に乗っている」など、特定の個人の照合に繋がるような情報は非常にセンシティブなもののため、炎上するリスクが高まります。
個人情報やプライバシーにまつわる内容の投稿は避けましょう。

世間を賑わせているような話題からは距離を取る

一般的な政治や宗教などをはじめとして、SNSなどを通じて世間の関心が高く、さまざまな立場から賛否両論が集まっているようなテーマに対して不用意に言及することは避けましょう。

もし、そのテーマに関する投稿をする際も、アカウントを運営している個人ではなく、自社にとってマイナスになるような内容ではないかを十分に検討した上で行うべきです。

Instagramを炎上させないことに関するまとめ

InstagramをはじめとしたSNSは、いまや私たち一人ひとりの生活や、企業が営利活動をする上ではほとんど欠かすことができないツールの一つとなっています。
しかし、そうしたプラットフォームが私たち全員で共有するべきものであるという点を考えれば、やはりセキュリティやモラルに関する問題は無視することができません。

さまざまな炎上が世間を賑わす昨今では、SNSを運用する企業もそれぞれにリスク管理を行っていますが、それでもいまだにそうした騒動は後を絶ちません。
そうしたSNS炎上が企業やブランドに不利益をもたらさないよう、企業のSNS運用担当やWeb担当者には、ますます効果的な対策・対応が求められています。

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